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2011.03.31

東海地震は見直しが必要

掲載した参考資料は、東京新聞3月31日朝刊21面の抜粋である。

東日本各地に未曾有の大災害をもたらした3.11の東日本大震災は、かねてより「宮城県沖地震が30年以内に99%の確率で発生する」と予想されていて、もともと起きるべくして起きた、とも言えるものであるらしい。

ところが、この地震で想定していた地震の規模はM7.5で、実際に起きたM9.0は、これまでの地震学の常識では考えられないような、けた外れのものだった。死者数もM7.5の想定地震では300人の想定だったものが、実際にはこれをはるかに超える未曾有のものとなっている。

さてさて、東海地方を襲うとされる東海地震については、30年以内に87%の確率で起きるとされている。地震の規模はM8.7で、宮城県沖地震の想定より遥かに大きい規模が想定され、死者数も2万数千人が想定されている。
しかし、もし東海地方に東日本と同じ規模の地震が起きるとしたならば、いったいどういうことになるのか。これから想定の見直しを行うのだろうが、居住者もこちらの方が6倍くらいになるらしいから、日本中が真っ青になって震え上がるような、凄まじい数字がはじき出されるかも知れない。


さて、これから先、日本はどのようなことになるのか。
まずは、被災者への支援と被災地の復興に向けて全力を傾けなければならない。これだけでも気の遠くなるような大変な事業であるが、これから先いつ起きても不思議ではない東海地震にどのように備えるのか、日本はいま、正しく大変な国難を迎えてしまった。


(今日の歩数 8500歩)

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